SDGsは近年、工務店のみならず世界的に注目を集めているキーワードです。17色で彩られた円状のトレードマークを目にしたことがある人も多いのではないでしょうか。
しかし、SDGsが具体的にどのような意味を持つのか理解できていない人も多いはずです。
今回はSDGsの意味と建築業界に求められる役割を、取り組み例を交えて解説します。
目次
そもそもSDGsとは
そもそもSDGsがどのような意味を持つキーワードかを解説します。
SDGsは国際連盟が掲げた目標
SDGsは「Sustainable Development Goals」の略称で、日本語では「持続可能な開発目標」と訳されます。
2015年9月に開催された国連のサミットで採択されたもので、国連加盟の193か国が2016年から2030年の15年間で達成すべき目標を掲げたものです。
各国が達成する目標との位置付けですが、実質的には国が先導して地方公共団体や企業などが率先して取り組むことで、達成を目指しています。
SDGsを構成する具体的な17の目標
SDGsの「持続可能な開発目標」だけでは曖昧ですが、実は以下のとおり17のゴールが定義されています。
大枠として、これらのゴールを達成できるような行動をしなければなりません。
なお、これをより具体的にした169の行動目標も掲げています。
地方公共団体や企業などは、これらの項目から積極的に取り組むものを選定し経営方針などに含めています。
ただ、必ずしもすべてのゴールを達成する必要はなく、それぞれが置かれている立場に応じて取り組む項目を選択する形式が一般的です。
また、ゴールを一つずつ達成する必要はなく、複数のゴールを一まとまりにして、達成を目指すというアプローチも可能です。
建設業界が取り組めるSDGsの目標
「建築業界にSDGsは関係ないのでは？」と思われるかもしれませんが、企業イメージに影響を与えます。
昨今では、SDGsに取り組んでいること自体が企業のブランディングにつながり、「社会貢献に取り組んでいる」という印象を取引先や顧客に与えることができます。
実際に取り組む際には、先ほど触れた17のゴールを一度にすべて達成することは不可能です。優先順位を付けて建築業界として取り組みやすい項目から選ぶといいでしょう。
企業の状況によって項目の優先度は異なりますが、一例として以下のとおり達成できる可能性が高い項目から順に取り組んではどうでしょうか。
安全な水とトイレを世界中に
工事現場における上下水道やトイレの環境に関する取り組みです。
まず上下水道では、「節水」や「汚染の抑制」に取り組むことができるでしょう。
水の使用量を最小限に抑える仕組みを取り入れ、水質が化学物質などで汚染されないよう注意します。もし化学物質が混ざった場合には、できるだけ下水処理をして環境への負荷を減らしましょう。
次に、「適切なトイレの設置」も取り組みに挙げられます。
例えば建築現場に配置するトイレを男女で別にするなど、利用しやすい環境作りがこれに該当します。
エネルギーをみんなに そしてクリーンに
再生可能エネルギーなどの近代的なエネルギーに関するもので、建築業界が大きく貢献できる項目といえます。
建築業界に特に求められていることは、再生可能エネルギーの割合の拡大です。建築物への太陽光発電などの導入を進めてはどうでしょうか。
また、導入を促進するためには、「ZEH住宅」など、エネルギー面を考慮した新しい住宅の建設について、建築業界が積極的に取り組む必要があります。
産業と技術革新の基盤をつくろう
建築業界としての基盤を構築し、建築物の性能向上に寄与します。
例えば、建築に必要な図面を、手書きの紙ではなくITツールでデジタル化する取り組みです。紙面で起こっていた人的ミスを減らし、性能の向上につなげられるでしょう。
また、「カーボンニュートラル」や「耐震」など建築技術の向上も挙げられます。
技術を高めておくことで品質の高い建築ができるようになり、産業の発展につながっていくでしょう。
住み続けられるまちづくりを
長期間安定して住めるまちづくりを考えましょう。建築業界はまちづくりの根幹を成す領域であるため、十分に貢献できるはずです。
SDGsでは包括的に持続可能な都市を目指しています。特定の住宅や施設だけが長く残るようにすることは避け、すべての建築物が長く使えることが求められます。
これを実現するための具体的な方法は、一つに定まるものではありません。
例えば耐震性を向上させて長く住めるようにしたり、カーボンニュートラルやZEH住宅を意識して環境への影響を小さくしたりと、多様なアプローチが可能です。
気候変動に具体的な対策を
温暖化など地球の気候変動に対応するため、建築業界は対策をしていく必要があります。
まず、気候変動にはCO2の増加が悪影響を及ぼしているため、CO2を減らす取り組みが求められています。自然エネルギーを活用したり、ZEH住宅を建てたりすることで貢献できるでしょう。
また、気候変動にも耐えやすい住宅づくりにも建築業界は取り組んでいくべきです。例えば平均気温が上昇しても住みやすい住宅や、台風が直撃しても壊れにくい住宅などを考えられます。
建設業界が取り組むSDGsの具体例
建築業界がSDGsに取り組むためのより具体的な例を紹介します。
技術革新による働きやすい環境作りや業務効率化
建築業界の働き方を改善するためには「電子化」や「クラウド化」が鍵を握ります。
古くから建築業界では紙が活用されていましたが、電子化（デジタル化）を推進していきましょう。
例えば図面は印刷や郵送に手間がかかるだけでなく、紙のゴミが増えるといった環境問題もあります。しかし、電子化すれば印刷する手間が省け、電子データを送るだけで相手がパソコン・タブレットから簡単に表示することもできます。スムーズな情報連携で業務が効率化できます。
なお、工務店の作業を気軽に電子化したい場合は、工務店に特化した「AnyONE」がおすすめです。
工務店の仕事に必要な機能はすべてそろっており、クラウドで利用できるためサーバーなど専用の機械を用意するコストも発生しません。
ZEH住宅の推進と管理
SDGsの7つめのゴールに「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」があります。
これを実現できる住宅がZEH住宅です。今後、ZEH住宅の重要が伸びる可能性もあるでしょう。
ZEH住宅を建てるためには、まずお客様にZEH住宅を知ってもらい興味を持ってもらわなければなりません。
実際にZEH住宅を建てる際には、当然ですが、見積りや施工管理が必要となります。
これらは手間のかかりやすい作業ですが、AnyONEを利用すれば一気に解決できるでしょう。
ZEH住宅を選ばれた顧客の管理から、現場管理や施工管理、そしてアフターケアまで一貫して実現できます。
まとめ
今回は、SDGsの概念や建築業界の役割、取り組み例を解説しました。
建築業界にも取り組むべきことが多くあり、工務店にできることから取り組んでいく必要があります。
取り組み方はさまざまですが、特に重視したいことはデジタル化の推進です。従来のアナログからデジタルに切り替えるだけで、SDGsへの取り組みを大きく前進させることになるでしょう。
