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V2Hシステムとは?給電の仕組みや節電効果・設置費用について解説

V2Hシステムとは電気自動車に蓄電したエネルギーを家庭用へ変換して、自家消費できる仕組みです。

節電意識や防災意識が高い施主から、V2Hシステムについて質問が増えて困っている工務店担当の方も多いでしょう。

本記事では、V2Hシステムの概要や導入に費用な機器と設置費用、給電システムの解説、V2Hシステムの設置メリットとデメリットを解説します。

本記事はこのような方におすすめです
  • V2Hシステムの仕組みを解説できるようになりたい
  • V2Hシステム選びの知識をつけたい
  • V2Hシステムの設置メリットを説明したい
  • 設置費用の補助金情報が知りたい
  • V2Hシステムと太陽光発電システム併用のメリットを理解したい

V2Hシステムとは

V2Hシステムとは

V2Hシステムの概要を説明します。

V2Hシステムとは
  • V2Hとは
  • V2Hシステムとは
  • V2Hシステムの導入に必要な機器と設置費用

V2Hやシステムの説明、導入に必要な機器や設置費用について知識を受け、施主からの質問に適切に回答できるようにしておきましょう。

V2Hとは

V2Hとは、電気自動車へ蓄電した電力を家庭で利用する新しい電源確保の方法です。

正式名称は「Vehicle to Home」で、自動車としての使い道と停電対策、蓄電池の代わりとしての使用ができるとして注目されています。

脱炭素政策の一環として政府も電気自動車や再生可能エネルギーの利用を推進しており、また一般家庭でも節電やエコ意識の高まりにより注目が集まっています。

V2Hの概要や利用メリットについては以下の記事も参考にしてください。

V2Hシステムとは

V2Hシステムとは、上記V2Hの仕組みを実現するために欠かせないシステムです。

通常電気自動車の電流は、家庭用の電流とは異なるためそのまま電気自動車から家電へ通電させることはできません。

しかし、V2Hシステムを導入することによって電流を変換し、自動車のバッテリーから家庭へ給電できます。

V2Hシステム自体には発電、蓄電機能はついていません。あくまで電気自動車を使って電源確保可能にするための仕組みです。

電気自動車を電源として使用したい場合は、V2Hシステムが必須であると説明できるようにしておきましょう。

V2Hシステムの導入に必要な機器と設置費用

V2Hシステムの導入に必要な機器と設置費用について解説します。

V2Hシステムの導入に必要な機器と設置費用
  1. V2H機器
  2. 電気自動車
  3. 太陽光発電システム
  4. 蓄電池

V2Hシステムは比較的新しい仕組みで、まだまだ導入費用が高額です。

コスト面を含めて施主に説明できるよう、理解を深めましょう。

V2H機器

V2H機器は、V2Hシステムの導入に欠かせません。

電気自動車に蓄電した電力を家庭で使用するためには、電流を変換するV2H機器が必要です。

V2H機器の購入と設置には80〜100万円の予算を用意しなければなりません。

またV2H機器の設置工事に40万円程度の費用が必要とされるため、最低でも120〜140万円必要です。

またV2H機器の設置に適した場所がない場合は、コンクリートで浸水を防ぐ工事も必要となるため、さらに設置費用が加算される可能性もあります。

V2H機器の設置場所については以下の記事を参考にしてください。

電気自動車

V2Hの実現には電気自動車が必要です。

電気自動車の中でもV2H対応の車種に限られるため、どの車種でも良いわけではありません。

メーカーやグレードによっても電気自動車の費用は異なりますが、最低でも200万円程度の購入費用がかかります。

太陽光発電システム

必須ではありませんが、V2Hと太陽光発電システムの併用は非常におすすめです。

電気自動車とV2Hシステムのみでの電力確保には限界があり、停電時や電気自動車使用中は電力確保ができません。

もちろん不足した電力は電力会社から買えますが、電気料金の高騰や停電対策を考えると、太陽光発電を併用した方が経済的です。

太陽光発電システムがあれば電気自動車使用中も電力確保ができる点もメリットとなります。

V2Hだけでは生活すべてを賄うことは難しい点を伝えたうえで、太陽光発電システムについてもあわせておすすめすると良いでしょう。

太陽光発電とV2Hの併用メリットについては、以下の記事で解説しています。

蓄電池

蓄電池は電気自動車にも搭載されていますが、電気自動車利用中は使用できないこと、そして電気自動車のバッテリー劣化が懸念されます。

このデメリットを解消するためには、蓄電池の利用がおすすめです。

特に太陽光発電システムを併用する場合は蓄電池も併用すれば、自宅の余剰電力を万が一の時のために備蓄できます。

蓄電池の購入費用はメーカーによりますが、80〜150万円程度、さらに太陽光発電やV2Hシステムと併用する場合は数百万円にもなります。

初期費用は高額であるため、投資に見合ったリターンや経済効果が得られるかを施主と話し合い納得したうえで導入してもらうようにしましょう。

V2Hと蓄電池の併用メリットについては、以下の記事で解説しています。

V2Hの給電システム

V2Hの給電システム

V2Hの給電システムについて解説します。

V2Hの給電システム
  • 系統連系型
  • 系統非連携型

V2Hシステムの選び方について施主から質問があるケースに備えて、システム選びについても知識をつけておきましょう。

系統連系型

V2Hの給電システムでは「系統連系型」が一般的です。

系統連系型とは、以下3つの電力を同時に利用できるシステムです。

系統連系型で同時に使用できる電力
  • EVからの電力
  • 電力会社からの電力
  • 太陽光発電で発電した電力

電気自動車からの給電中にも電力会社や太陽光発電の電力が利用できます。

停電時に太陽光発電システムから電気自動車へ給電し、その電力を夜間に電気自動車から家庭へ給電可能です。

系統非連携型

「系統非連携型」とは電気自動車から家庭へ給電中は、電力会社・太陽光発電からの電気が利用できないシステムです。

また停電発生時に太陽光発電から電気自動車への充電ができないため、系統連系型のように電気自動車を蓄電池代わりに利用できません。

V2Hシステム設置で節電が可能

V2Hシステム設置で節電が可能

V2Hシステム最大の設置メリットは、電力の効率的な利用による節電です。

V2Hシステム設置で節電が可能
  • コスパよく大容量の蓄電池を利用可能
  • 電気代の節約
  • 電気自動車の充電時間を短縮
  • 太陽光発電で発電した電力の効率的利用
  • 災害時の停電対策
  • V2Hシステムや電気自動車購入時は補助金を利用可能

施主が節電目的でV2Hシステムを導入したいと考えている場合は、上記6つのメリットを伝えましょう。

コスパよく大容量の蓄電池を利用可能

V2Hシステムがあれば、大容量の蓄電池を利用できます。

一般的な家庭用蓄電池の設置には100万円以上の費用が必要となりますが、その容量は10kWhです。

電気自動車は200万円以上が相場となりますが、20〜60kWhの蓄電池を搭載しており、蓄電容量は2〜6倍です。

さらに電気自動車は移動手段としても利用できるため、一般的な蓄電池を購入するよりも電気自動車とV2Hシステムを利用した方がコストパフォーマンスは高いといえます。

電気代の節約

V2Hシステムによって電気代を節約できます。

電気自動車に充電スポットから蓄電した電力を家庭で使用すれば、電力会社から購入するエネルギー量が減るためです。

特に時間帯別の電気料金プランを利用している場合は、特に節電効果が高いです。

例えば電気が安い時間帯に電気自動車へ給電しておき、高額になる時間帯は電気自動車からの電力を用いることで電気料金がかなり節約できます。

電気自動車の充電時間を短縮

V2Hシステムを導入すれば、電気自動車を急速充電できます。

急速充電に対応したV2H危機を購入すれば、通常の2倍程度のスピードでの充電が可能です。

家庭向けの電気自動車充電器の導入よりも、V2H機器を導入した方が電気自動車への給電が速くなります。

太陽光発電で発電した電力の効率的利用

太陽光発電を併用する場合は、発電した電力を電気自動車に蓄電して効率的に利用できます。

FIIT制度を活用して売電収益を得る以外にも、電気自動車の蓄電池を利用すればいざという時の電力の備蓄が可能です。

年度入札制度適用区分50KW以上10kw〜50kw未満10kw未満
2022年度入札制度により決定
(第8回11円/第9回10.75円/第10回10.5円/第11回10.25円)
10円11円17円
2023年度入札制度により決定
(第12回10円/第13回9.88円/第14回9.75円/第15回9.63円
9.5円10円16円
【引用】固定価格買取制度-経済産業省-資源エネルギー庁   

2023年時点の売電価格は上記の金額となり、徐々に売電価格は低下しています。

電気自動車へ蓄電して電力を自家消費する割合を増やす方が、経済効果が高くなるケースもあるため、必要に応じて太陽光発電の電力を効率的に利用しましょう。

災害時の停電対策

電気自動車へ電力を蓄電しておけば、万が一の停電対策となります。

電気自動車の蓄電池容量は一般的に20〜60kWhで、家庭用の蓄電池容量10kWhと比較するとかなりの大容量です。

災害発生時に電気自動車の蓄電池を利用すれば、最大2〜4日間は自宅で家電を動かせます。

電気自動車への蓄電を日常的におこなえば、停電時に数日間は電力使用が可能です。

施主が停電対策なども視野に入れている場合は、災害対策にもV2Hシステムが有効である点を説明します。

V2Hを停電対策に用いる方法や活用事例については、以下の記事で解説しています。

V2Hシステムや電気自動車購入時は補助金を利用可能

V2Hシステムや電気自動車購入には数百万円かかるため、導入をためらう施主も多いです。

しかし、V2H機器や電気自動車の購入は補助金が利用できます。

もちろんすべての費用を補助金で補てんできるわけではありませんが、購入価格の一部を補助金で補えば施主の経済的負担も減らせます。

V2Hシステムや電気自動車購入にかかる費用についての補助金情報は、以下の記事も参考にしてください。

V2Hシステム導入の難点は設置費用

V2Hシステム導入の難点は設置費用

V2Hシステム導入は節電メリットが高いものの、設置費用が高額な点がデメリットです。

V2Hシステム導入の難点は設置費用
  • V2Hシステム設置費用が高額
  • 集合住宅は導入が困難
  • V2H対応の電気自動車が限られる
  • EVのバッテリー劣化

設置費用以外にもV2H機器の設置が困難な住宅の種類、電気自動車選びについても解説します。

V2Hシステム設置費用が高額

V2H機器の購入と設置には、かなりの費用がかかります。

業界大手メーカー「ニチコン」のプレミアムタイプのV2H機器は100万円以上、その他一般タイプの機器も80万円程度が相場です。

また機器の購入に加えて設置工事の費用も考えると、100〜200万円程度の予算を見ておく必要があります。

V2Hシステムは導入費用がかなり高額であるため、住宅の新築と同時に施工する場合は施主の経済的負担がかなり大きいです。

補助金がある旨などを説明しつつ、なるべく施主に負担がないように導入できる方法を提案しましょう。

集合住宅は導入が困難

V2Hシステムは集合住宅への導入が困難な点もデメリットです。

適切な広さの設置スペースを自宅や電気自動車の近くに確保しなければなりませんが、集合住宅の場合は思った箇所へスペースを確保できません。

管理会社によっては共有部分へのV2H設置を認めない可能性もあるため、そもそも利用できない可能性もあります。

施主が戸建ての新築や購入を検討している場合はV2Hシステムがおすすめですが、マンションに住んでいる場合などはV2Hシステムのメリットを活用できません。

V2H対応の電気自動車が限られる

V2Hシステムを活用するには、V2Hに対応した電気自動車を購入しなければなりません。

電気自動車の中にもV2H非対応の車があり、すでに電気自動車を所有しているとしてもV2Hシステムを導入する場合は車の買い替えが必要です。

電気自動車の購入に利用できる補助金もありますが、すでに車を所有している施主が新たに電気自動車の購入まで考えない可能性があります。

その場合はV2Hシステムではなく、節電対策に太陽光発システムが有効である点を伝えると良いでしょう。

太陽光発電が停電対策に有効な理由や活用法は、以下の記事で解説しています。

EVのバッテリー劣化

電気自動車の蓄電池をV2Hシステムで利用すると、電気自動車のバッテリーの劣化が早くなります。

バッテリーは充電と放電サイクルが多いほど劣化が速くなるため、V2Hシステムで頻繁に充電と放電を繰り返すと、通常使用よりも劣化が速いです。

電気自動車のバッテリー劣化を防ぐには、充電サイクルを調整するしかありません。

解決策としては、電気自動車と蓄電池の併用があります。

蓄電池へ余剰電力を蓄電しておき、電気自動車は災害時のみ使用するなどすれば、充電サイクルが少なくなるため劣化速度を抑えられるでしょう。

まとめ

V2Hシステムの導入で、電気自動車の電力をより効率的に活用できます。

太陽光発電や蓄電池の併用は必須ではありませんが、節電や電気自動車のバッテリー劣化の問題、停電対策を考えれば一緒に使用する方が良いでしょう。

しかし、V2Hシステムの導入にはかなりの費用がかかるため、太陽光発電との併用をおすすめしても、費用面がネックとなって導入をためらう施主も多いはずです。

そのような時は、初期費用無料の太陽光リースの利用をおすすめしてください。

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