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V2H導入費用相場とは?2023年度版補助金情報も紹介

V2Hは電気自動車などから家へ電力を供給する、新しい電力有効活用の方法です。

しかし、まだ認知が低く工務店担当の方も施主に質問されて回答に困るケースもあるでしょう。

この記事ではV2Hの概要と導入に必要な機器と価格相場、高額な費用を抑えるための補助金を紹介しています。

こちらの記事はこのような方におすすめです
  • V2Hの概要が知りたい
  • 施主に太陽光発電の有効活用の方法としてV2Hについて説明したい
  • V2H導入をためらう施主に対して補助金の案内をしたい

V2Hとは

V2Hとは

V2Hとは「Vehicle to Home」、電気自動車のバッテリーに蓄電した電力を家に供給することです。

万が一の停電時でも、V2Hを利用すれば家電や証明を稼働させられるため、今注目を浴びています。

ただし、電気自動車の電力を家庭に供給するために特殊なシステムが必要です。

V2Hを実現するシステムや導入費用については、次の項目より解説します。

V2H導入にかかる費用一覧

V2H導入にかかる費用一覧

V2H導入に必要な機器と費用相場を解説します。

V2H導入にかかる費用一覧
  • 購入機器と価格相場
  • 設置費用

電気自動車、またはハイブリッド車があるだけではV2Hの仕組みは実現できません。

必要な機器、設置費用を把握しましょう。

購入機器と価格相場

V2Hに必要な機器と価格相場を解説します。

購入機器と価格相場
  1. V2H機器
  2. V2H対応車
  3. 太陽光発電
  4. 蓄電池

V2Hを利用するための設備は決して安くありません。

事前に費用を把握し、収支シミュレーションしたうえで利用しましょう。

V2H機器

V2H機器とは、電気自動車のバッテリーに蓄えた電力を、家庭に供給するための機器です。

電気自動車に蓄えられた電気は直流電力、家庭用の電力は交流電力であり、そのままでは電気自動車の電力を家庭で利用できません。

直流電力とは、乾電池のように一方方向へのみ流れる電力です。
乾電池のように、プラスからマイナス局へ一定の電流が流れます。
一方で交流とは、電気の流れる向きが周期的に変化しています。

V2H機器で直流と交流電力を交換すると、双方の電力交換が可能となります。

購入費用相場は80〜100万円程度と機器によって幅があり、また別途で設置工事費用が必要です。

V2H対応車

V2Hを利用するためにはV2Hに対応した自動車が必要です。

電気自動車・プラグインハイブリッドが該当します。

ただし、現在販売されているすべての車種がV2Hに対応しているわけではありません。

現在販売されている電気自動車またはプラグインハイブリッド車のなかでは、以下の車種がV2Hに対応しています。

メーカー車種
トヨタプリウスPHVMIRAI
NISSANリーフ
サクラ
e-NV200
ホンダHonda e
マツダMX-30 EV MODEL
CX-60 PHEV
三菱自動車ekクロス
EVアウトランダーPHEV
エクリプスクロスPHEV
スバルSOLTERRA
【参考】各メーカーホームページ

電気自動車やプラグインハイブリッドの購入相場は、メーカーやグレードにもよりますが、190〜270万円が相場です。

太陽光発電

V2Hを効率よく利用するために、太陽光発電の導入もおすすめします。

電気自動車は急速充電スポットや家庭用電源からチャージできますが、再生可能エネルギーの活用で、電気代をより節約できるためです。

太陽光発電設備の導入費用相場は、パネルの出力によりますが、平均して85〜143万円程度の費用がかかります。

太陽光発電設備導入の初期費用については、以下の記事も参考にしてください。

蓄電池

V2Hをより活用するために、蓄電池を購入する家庭も多いです。

蓄電池があれば余剰電力を蓄電でき、必要な時に電力を使用できます。

V2Hは車で外出中は電力を使用できませんが、蓄電池を併用すれば車の使用時も太陽光発電のエネルギーで家庭内の電力を賄えます。

蓄電池はメーカーによって価格が異なり、80〜150万円程度の費用がかかります。

V2Hと蓄電池の併用で太陽光発電を効率化する方法については、以下の記事も参考にしてください。

設置費用

V2H機器の設置費用も必要です。設置工事はメーカーや業者によりますが、30〜50万円程度かかります。

そのため、V2H機器の購入と設置だけでも、150万円程度必要です。

そのほか電気自動車や太陽光発電設備をあわせて導入する場合は、それ以上の費用がかかります。

V2H導入費用を抑える2つの方法

V2H導入費用を抑える2つの方法

V2H導入費用はかなり高額であり、施主の費用負担もかなり高いです。

V2H導入費用を抑える2つの方法
  • 補助金の活用
  • 安い販路でのV2Hの購入

導入費用がネックとなっている施主のためにも、補助金やV2H機器を安く購入する方法について、工務店側も把握しておきましょう。

補助金の活用

V2H機器の購入には補助金を活用できます。

機器購入費用及び工事費それぞれに対して補助金を利用すれば、費用を半額以下に抑えることも可能です。

利用できる補助金の詳細は後述しますが、予算上限が決まっており、募集枠がすぐに埋まるため随時チェックして即座に申し込みましょう。

安い販路でのV2Hの購入

V2H機器は販路によって価格が異なります。主な販路は以下のとおりです。

販路特徴
家電量販店・さまざまなメーカーから機器を選べる
・販売員に機器の特徴について相談できる
・量販店ごとに取り扱うメーカーや品揃えが異なる
ハウスメーカーや工務店・自宅にあったV2H機器を選択してくれる
・自宅の施工にかかわっている業者のため安心感がある
・マージンがかかるため、やや費用が高くなる可能性がある
地域販売施工店・V2H特化型の販売店のため知識が豊富
・販売店で工事を実施するため費用が安い
・地方だと店舗がない可能性もある

販路によって購入費用、また工事費用が異なる点に注意して、販売経路を選ぶと良いでしょう。

工務店に依頼すると中間手数料かかる点はデメリットですが、自宅の施工とまとめて依頼でき、手間を省ける点をアピールしてください。

太陽光発電導入も検討している施主に対しては、初期費用が無料のリース型の太陽光発電設備をおすすめし、それをきっかけにV2Hの導入をおすすめする方法もあります。

V2H導入費用は高額|利用できる補助金

V2H導入費用は高額|利用できる補助金

V2H導入費用は高額ですが、補助金の利用で大幅に出費を抑えられます。

補助金特徴
クリーンエネルギー自動車導入促進補助金電気自動車、プラグインハイブリッド車の購入費の一部を補助
電気自動車:上限65〜85万円
クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金V2H充放電設備の購入費及び工事費の一部を補助
V2H充放電設備:上限75万円(補助率1/2)
工事費(個人):40万円(補助率1/1)
DER補助金DER実証事業参加事業者または購入者への給付金
蓄電池システムの設備費・工事費:1kWhあたり3.7万円(補助率1/3)
V2H充放電設備費:上限1台75万円(補助率1/2)工事費:40万円※2022年公募情報
【参考】各補助金ホームページ

施主のために利用できる補助金を把握し、案内できるように知識をつけましょう。

クリーンエネルギー自動車導入促進補助金

クリーンエネルギー自動車導入促進補助金は、電気自走やプラグインハイブリッド車の購入費の一部を負担する補助金制度です。

募集は令和5年4月1日から予算上限に達するまでで、予算上限は200億円となっています。

車種ベース条件付き
EV65万円85万円
軽EV45万円55万円
PHEV45万円55万円
FCV230万円255万円
【引用】クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の概要-経済産業省

※条件付きは、外部給電機能としてのV2X対応又は1500W車載コンセント装備を有していること、かつ、省エネ法トップランナー制度の対象車両(型式指定自動車)とする。

【引用】クリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)の概要-経済産業省

クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金

クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金とは、V2H充放電設備の購入費および工事費の一部に対しての補助金です。

種別補助金
設備費上限75万円(補助率1/2)
工事費上限40万円(補助率1/1)
※法人の場合は上限95万円
【参考】クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金-経済産業省

高額になりがちなV2H機器の購入と設置費用を大幅に抑えられる補助金です。

3月31日より公募を開始しており、予算上限に達し次第公募終了となるため、可能な限り早く申請するように提案すると良いでしょう。

DER補助金

DER補助金とは、一般社団法人環境共創イニシアチブによる補助金で、DER実証に参加することでV2H機器の購入費用に対して給付金を得られます。

DER実証とは、太陽光発電の余剰電力活用実証事業のことです。
実証事業への協力をした家庭は、実証期間中は電力制御システムへの変更が必要となります。

設備補助金内容
蓄電システム1kWhあたり3.7万円
(TPOモデルの場合は1kWhあたり5.2万円)
V2H充放電設備設備費:1台あたり75万円(補助率1/2)
工事費:1台あたり40万円
【引用】令和4年度蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金

2023年4月時点ではまだ公募が始まっていないため、ホームページをチェックして、公募が始まったら即座に申し込みしましょう。

まとめ

V2Hへの注目が高まっている今、あわせて太陽光発電設備導入を検討する施主も増えています。

しかし、V2H設備の導入自体が非常に高額であり、費用面がネックとなる施主も多いはずです。

その場合は工務店側から補助金、または初期費用無料の太陽光発電設備も提案してみてください。

リース型の太陽光発電を勧めたいが、どの業者を選べば良いかわからない工務店担当者の方もいるでしょう。

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