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V2H充電設備とは?必要な機器や選び方・設置費用を解説

V2H充電設備とは、電気自動車から家庭へ給電できる仕組みです。

V2H機器には充電機器がついており、電気自動車への充電も可能。

近年施主も電気使用量の削減、エコ意識が高まっている方が多く、工務店にも太陽光発電やV2H充電設備に問い合わせが増えています。

この記事では、V2Hの概要とV2H充電設備でできること、導入に必要な機器と費用、選び方のポイントを紹介しています。

本記事はこのような方におすすめです
  • 施主からV2H設備について聞かれたが、答えられないことが多い
  • V2H導入費用が高額でなかなか商談がうまくいかないため、費用負担の軽減法を知りたい
  • V2H機器の選び方を施主にアドバイスしたい

V2Hとは?概要を解説

V2Hとは?概要を解説

V2Hとは電気自動車のバッテリーから家庭へ給電する、新しい電源確保方法です。

一般家庭用の蓄電池は10kWhが標準的な容量ですが、EVバッテリー容量は20〜60kWhと大容量。

V2H機器を使って電気自動車に蓄えた電力を家庭へ給電することで、蓄電池の代用になったり、電力をより無駄なく使えます。

V2Hの概要については、以下の記事でさらに詳しく説明しています。

V2Hとは?補助金制度や導入時の注意点をわかりやすく紹介

V2H充電設備でできること

V2H充電設備でできること

V2H充電設備でできることを2つ紹介します。

V2H充電設備でできること
  • V2H機器で電気自動車へ充電可能
  • 電気自動車のエネルギーを自宅へ給電

施主がV2H充電設備の導入を検討している場合は、一体何ができるか具体的に説明できるようにしておきましょう。

V2H機器で電気自動車へ充電可能

V2H機器の設置により、電気自動車を充電できます。

一般的な家庭用EV充電器の出力は3kWhですが、V2H機器の充電出力は6kWhの製品が一般的なため、通常の半分の時間で充電が可能です。

短時間で電気自動車を充電でき、よりEVを使いやすくなります。

電気自動車のエネルギーを自宅へ給電

充電のみなら家庭用EV充電器でできますが、V2Hなら電気自動車の電力を家庭用に変換できます。

電気自動車の電流と家庭用の電流は異なりますが、V2H機器によって電流を変換できるためです。

電気自動車に蓄電した電力で家電を動かせるため、電力会社からの電力購入量を減らせま

す。

V2Hのより詳しい内容やメリットについては、以下の記事で紹介しています。

V2H設置に必要な機器と費用

V2H設置に必要な機器と費用

V2H機器の設置にかかる購入費用、設置工事の費用について解説します。

V2H設置に必要な機器と費用
  • V2H機器の本体価格
  • V2H機器の設置費用
  • V2H対応の電気自動車の購入費用
  • 太陽光発電設備

V2H機器の購入や設置費用は高額ですが、補助金が利用できることも含めて施主に解説しましょう。

V2H機器の本体価格

V2H充電設備の導入には、機器本体を買う必要があります。

機器本体費用は機能やメーカーによって差がありますが、平均して80〜200万円程度です。

購入費用自体はかなり高額ですが、家庭用のEV充電器の機能と電力の有効活用、節電メリットを考えるとコストパフォーマンスは良いでしょう。

またV2H機器の購入には補助金が利用できる点も忘れず説明してください。

V2H機器の購入に利用できる補助金については、以下の記事で解説しています。

V2H機器の設置費用

V2H機器を購入したあと、駐車場などに設置工事が必要です。

設置工事にかかる費用は30万円程度が相場ですが、駐車場の状況によっては基盤工事が必要など別途費用が発生することも。

V2H機器の設置費用についても補助金が利用できるため、あわせて案内しましょう。

V2H機器を設置すべき場所の詳細は、以下でご確認ください。

V2H対応の電気自動車の購入費用

V2Hに対応した電気自動車も必要です。

現時点でV2Hに対応している電気自動車は限られているため、施主が所有している車種によっては買い替えなければなりません。

電気自動車への買い替えには補助金の利用が可能であるため、ある程度費用負担は抑えられます。

例えば日産リーフを購入する場合、上限85万円の補助金の利用が可能です。
【参考】クリーンエネルギー自動車導入促進補助金

例として日産リーフという電気自動車の概要、利用できる補助金額についてまとめたので、参考にしてください。

太陽光発電設備

決してマストの設備ではありませんが、太陽光発電設備があればさらに電気を有効活用できます。

例えば日中に発電した電力を自家消費しても、昼間は使いきれないケースがあります。

そこで電気自動車のバッテリーに電力を蓄電しておき、夜間は電気自動車から家庭へ給電して家電を動かせば、太陽光で発電した電力のみで家庭の電力を賄えます。

太陽光発電設備の導入費用は100万円以上、また導入後のメンテナンスも必要です。

確かに高額ですが、補助金の利用や初期費用無料のリース型太陽光発電設備を利用すれば、初期費用も施主の負担も減らせます。

太陽光リースの概要については、以下の記事で紹介しています。

V2H充電設備を選ぶ7つのポイント

V2H充電設備を選ぶ7つのポイント

V2H充電設備を選ぶ7つのポイントを紹介します。

V2H充電設備を選ぶ7つのポイント
  • 系統連系か非系統連系型
  • 全負荷型か特定負荷型
  • V2H充電設備の価格
  • 対応している電気自動車
  • 電気自動車への倍速充電の可否
  • リモート操作の可否
  • グリーンモードの有無

施主にとってV2H充電設備の購入はかなりの負担となります。

補助金を併用しつつ、施主が買って後悔しない機器選びをサポートしましょう。

系統連系か非系統連系型

V2H充電設備には、系統連系と非系統連系型があります。

系統連系はV2HでEVから給電しつつ、電力会社から購入した電力を同時使用できます。

反対に非系統連系型のV2H機器は、電力会社または電気自動車のどちらかの給電方法しか選べません。

使い勝手を考えると、系統連系の方が電力供給方法の切り替えが必要なく便利です。

全負荷型か特定負荷型

停電時の給電方法にも、種類があります。

全負荷型は停電時に電気自動車から、すべての家電に給電できる仕組みです。

特定負荷型は特定の家電にしか給電できません。

全負荷型はすべての家電を動かせる点がメリットですが、反対に電力を消費しすぎるリスクがあります。

特定負荷型は決まった家電しか動かせませんが、全負荷型と違って電力を節約できるため、停電が長引いたときにも安心です。

施主の自宅にある家電や電力消費量によって適切な種類は異なるため、停電時のことも想定してV2H機器を選ぶように伝えましょう。

V2H充電設備の価格

V2H充電設備は一般的に80万円〜200万円までと幅があります。

機器購入費用だけでなく、設置工事費用(目安30万円〜)も必要であるため、予算に無理のない範囲の機器を選びましょう。

V2H機器は補助金を利用して購入・設置工事ができるため、費用の安さだけにこだわらず、補助金利用も考えたうえで機器選びするようアドバイスしてください。

また太陽光リースを利用する場合は、簡易型V2Hの無料設置が可能になるサービスも利用できます。

簡易型V2H
【引用】Solacoeサービスページ

例えば「Solacoe」の太陽光リースを利用した場合、無料で簡易型V2Hが設置可能。

太陽光リースも視野に入れ、V2Hを負担なく導入する方法を模索しましょう。

対応している電気自動車

施主が所有または購入予定の電気自動車と、V2H機器の互換性を検討しましょう。

外国産の電気自動車などは特に、日本で売られているV2H機器に対応していないことがあります。

V2H対応車種については、以下の記事で説明しています。

V2Hとは?電気自動車と太陽光発電を併用すべき理由・対応車種を紹介

電気自動車への倍速充電の可否

V2H充電設備で電気自動車への倍速充電ができるか確認しましょう。

倍速充電という項目で仕様書に記載されているため、対応している機器を選んでください。

リモート操作の可否

V2H機器をスマホアプリで操作できるリモート操作の可否もチェックしましょう。

万が一停電が発生した際に、給電方法を手動で切り替える必要があるためです。

外出中に停電が起きた際に、スマホアプリで操作できるV2H機器なら外出先からモードを切り替えて、V2Hで給電開始できます。

グリーンモードの有無

太陽光発電を併用する場合は、グリーンモードの有無を確認するよう施主に伝えましょう。

グリーンモードとは、太陽光パネルで発電した電力を優先的に自家消費するモードです。

太陽光発電で得られるエネルギー量が余っている場合は、自動的に電気自動車へ電力を充電、それでも電力が余る場合は売電に回すなどの切り替えを自動的に行います。

常に太陽光発電の稼働状況をチェックしなくて良いため、太陽光発電とV2Hを併用する施主にはおすすめです。

まとめ

V2H充電設備の導入で、電気自動車の倍速充電ができるようになるだけでなく、無駄なく電力を使えます。

余った電力を電気自動車に貯めておいたり、貯めておいた電力を家庭で有効活用可能です。

うまく電力を使えれば、オフグリッド生活も夢ではありません。

ただしV2H充電設備は高額で、まだ新しい製品であるため施主側も知識がなく、V2H機器選びに迷うケースが多いでしょう。

費用面の負担を減らすためには補助金の利用、または太陽光リースを提案して施主の負担を減らす方法がおすすめです。

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