V2Hと蓄電池の併用で、太陽光発電をより効率化できます。
しかし、導入費用が高額など懸念点が多いため、うまく施主にメリットをアピールできず悩んでいる工務店の方もいるでしょう。
この記事では、V2Hの概要とV2Hと蓄電池を併用するメリット、施主に伝えるべき注意点を解説します。
目次
太陽光発電導入世帯で注目されるV2Hとは
V2Hとは、Vehicle to Homeの略称で電気自動車の蓄電池を利用し、家庭に電気を供給する仕組みです。
カーボンニュートラルへの貢献、家庭の節電に役立つ仕組みとして注目を集めています。
まずはV2Hの概要について理解し、太陽光発電設備に興味を示している施主への提案材料としましょう。
Vehicle to Homeの略称
Vehicle to Homeは、電気自動車またはプラグインハイブリッド車のバッテリーに蓄電された電力を、家庭へ供給する仕組みです。
電気自動車のバッテリーは大容量で、余った電力を家庭で使用することで、余剰電力を有効活用ができます。
太陽光発電なしでも設置可能
電気自動車やプラグインハイブリッド車の充電は、ガソリンスタンドなどの充電スポットでおこなえます。
そのため、太陽光発電設備なしで外で充電し、蓄電した電力を家庭で使うことも可能です。
ただし、蓄電池の劣化速度が速くなるデメリットも懸念されるため、原則は太陽光発電設備との併用をおすすめします。
太陽光パネルと蓄電池・V2Hの併用がおすすめ
V2Hは太陽光発電設備や蓄電池との併用で、より電力の有効利用や省エネに役立ちます。
V2Hを太陽光発電設備と併用するメリットを解説します。
施主からの質問や、太陽光発電設備導入のセールストークの参考に、営業担当の方も知識をつけておきましょう。
蓄電池との併用で生まれる予備電力
V2Hと蓄電池の併用で、予備電力を蓄えられます。
家庭用蓄電池は容量が10kWh未満が多く、災害時などには蓄電容量が不足し、十分に家電を動かせないケースもあります。
その点電気自動車のバッテリーは60kWh程度と家庭用蓄電池より大容量で、併用することで自宅にある家電を稼働させることが可能です。
余剰電力の売電収益
V2Hとの併用で自宅の余剰電力が増え、売電収益が上がることもあります。
| 年度 | 入札制度適用区分 | 50KW以上 | 10kw〜50kw未満 | 10kw未満 |
|---|---|---|---|---|
| 2022年度 | 入札制度により決定 (第8回11円/第9回10.75円/ 第10回10.5円/第11回10.25円） | 10円 | 11円 | 17円 |
| 2023年度 | 入札制度により決定※4 (第12回10円/第13回9.88円/ 第14回9.75円/第15回9.63円 | 9.5円 | 10円 | 16円 |
2023年時点の売電価格は上記となっており、固定価格で余剰電力を売却可能です。
売電価格は毎年入札制度で決定し、年々徐々に安くなっていますが、売電エネルギー量の増加によりある程度の売電収益が期待できます。
太陽光発電と売電価格の今後については、以下の記事も参考にしてください。
省エネ・電気代削減
蓄電池とV2Hの併用で、省エネ・電気代の削減が期待できます。
自宅用の電力が不足した場合は、V2Hで電気自動車から電力を供給できるためです。
また、太陽光発電で発電したエネルギーを自宅で消費し、余剰電力は蓄電池へ蓄積できます。
余剰電力が満充電になった時点で、その電力を自動車へ充電する仕組みの構築も可能です。
電気自動車の充電料金を自宅の太陽光発電のみでまかなうと、月間5,000〜10,000円程度の充電費用が節約できます。
（【参考】電気自動車っておトク？ 充電料金とガソリン代、どちらが安い？｜東京電力エナジーパートナー）
補助金の活用
太陽光発電やV2H機器の導入費用は高額です。
ただし、脱炭素政策の一環で政府・自治体からの補助金制度が充実しているため、補助金の利用で設置費用や機器購入費用を抑えられます。
施主の負担を減らし太陽光発電・V2H設備の導入が可能です。
太陽光発電設備に利用できる補助金の概要は以下で解説しています。
V2H設備費用の概要と補助金制度は、以下の記事を参考にしてください。
停電対策
地震の多い日本では、災害時の停電対策としてもV2Hと蓄電池の併用が注目されています。
万が一停電した際も、蓄電池を利用すれば必要最低限の家電を動かせます。
ただし、蓄電池の容量のみでは稼働できる家電が限られる点がデメリットです。
そこで、V2Hを併用すれば使用できる電力に余剰ができ、万が一停電期間が長引いた際も家電を動かせます。
太陽光発電を利用した停電対策については、以下の記事も参考にしてください。
V2H導入時に知っておくべき3つの注意点
V2H導入を検討している施主に対して、工務店が注意を促すべき3つのポイントを解説します。
まず費用面、そして電気自動車のバッテリー劣化についての懸念です。
そのほか施工前の建築段階で、V2H機器導入のためのスペースが必要になる点など、相談すべき点を把握しておきましょう。
導入費用が高価
V2H機器の導入費用は非常に高額です。
電気自動車があるだけでは、V2Hは実現しません。電気自動車の電流と家庭用の電流は異なる種類のものであるため、V2H機器を使用して電流の変換が必要です。
V2H機器は1台あたり80〜100万円程度と価格差があるうえ、設置工事も40万円以上かかります。
そのため、V2H機器の購入と設置だけで、150万円程度の予算が必要です。
さらに太陽光発電や蓄電池を併せて導入するとなれば、数百万円単位の予算を用意しなければなりません。
施主の負担を減らすためには、補助金の利用や初期費用無料のリース型太陽光発電設備の導入を提案しましょう。
太陽光リースについては、以下の記事も参考にしてください。
電気自動車のバッテリー劣化
V2Hの利用により、電気自動車のバッテリー劣化も懸念されます。
バッテリーは充放電の回数が増えるほど、バッテリー劣化速度が速くなるためです。
自動車は日常的に使用するものであり、また家庭への給電も合わさると通常の利用よりも充電サイクルが増えてしまいます。
そのため、一般的な用途で電気自動車を使用したときよりも、バッテリーの劣化が速くなるリスクがある点を施主に伝えてください。
対策としては、充放電サイクルを抑えるよう計画的に充電・放電することです。
また、家庭用蓄電池と併せて定期的なメンテナンスを実施するようアドバイスしてください。
設置スペースの確保
太陽光発電および蓄電池、V2H機器を設置する際は、設置スペースを確保しなければなりません。
V2Hの設置の際に、配線作業なども必要になるため、作業スペースも必要です。
施主の自宅にスペースがない場合は、設置自体が難しいこともあります。
事前に設置スペースがあるか確認し、スペースが少ない場合は小型の蓄電池を勧めるなどして設置を検討しましょう。
まとめ
V2Hと太陽光発電の併用で、より効率よく電力を利用できます。
エコ意識の高い施主の中には、電気自動車を購入し、V2Hの導入を検討している方も多いでしょう。
工務店の営業担当もV2Hの概要や導入メリットを理解し、施主の負担を増やす補助金や対策について知識をつけておいてください。
特に高額になりがちな導入費用は、補助金・太陽光リースの利用で解決できます。
太陽光リース業者との提携を検討しているものの、良い業者が見つからない工務店担当の方もいるでしょう。
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