ウェアラブルカメラとは、身につけて撮影・中継ができる小型カメラ。
建築現場では遠隔現場支援に導入されており、省人化・業務効率化、人材育成にもメリットがあります。
検討段階の建築関係者の方は、活用方法やメリット、デメリットが気になるかもしれません。
この記事ではウェアラブルカメラの概要や、導入推進の背景、さらにメリット・デメリット、活用事例を解説します。
目次
ウェアラブルカメラとは
ウェアラブルカメラとは、身につけてハンズフリーで撮影できるカメラです。
従来のスマートフォンカメラやデジタルカメラ等は、手に持って作業中に撮影をおこなう必要がありました。
しかし、頭や胸等に直接つけることで、高所での作業中も作業員の目線で撮影できます。
作業現場の把握や、作業手順の記録に有用とされており、建築現場でも導入されている新しいデバイスです。
リアルタイムで遠隔監視しコミュニケーションも可能
ウェアラブルカメラを本部にあるモニターと接続し、リアルタイムで遠隔監視も可能です。
コミュニケーションをカメラを通じて撮影でき、ミスの即時指摘や修正ができます。
また連絡事項を、手を止めて携帯電話で報告する時間のロスもカットできるはずです。
建築現場でウェアラブルカメラ導入が推進される背景
なぜ建築現場でウェアラブルカメラ導入が推進されているのか、その背景を解説します。
- 国土交通省が推進する“遠隔臨場”
- 建築業界の省人化の動き
- 建築業界の人材育成への取り組み
- 業務効率化を目的とした、工程見直しの必要性
ウェアラブルカメラの導入の背景は、国としてのデジタル化推進や建築業界の課題への意識が高まった点です。
国土交通省が推進する“遠隔臨場”
国土交通省は、建築現場における遠隔臨場を推進しています。
遠隔臨場とは、離れた場所で臨場感を持ってモニタリングや作業の指示・監督をおこなえるようにすること。
コロナウィルスの感染拡大などの背景もあり、現場に人が集中するのを避けるため、現場で作業員を減らす試みがおこなわれました。
国土交通省が発表した「令和2年度における遠隔臨場の試行について」を参照すると、ウェアラブルカメラを用いた運用が基軸となっています。
国をあげて、ウェアラブルカメラを用いての、現場支援を推進しています。
建築業界の省人化の動き
建築業界はリーマンショック以来人手が減少しており、常に人手不足に悩まされてきました。
長時間労働も課題となっており、作業にかかる工数を減らし、効率化する省人化の動きが高まっています。
特に現場監督は、人数が少ないため複数の現場を掛け持ちすると業務過多になるうえに、移動・準備によるタイムロスも多いのが課題でした。
これらの課題を解決するために、DXの導入でなるべくロボットやシステムで作業を軽減し、現場に必ず人がいないと作業が進まない状況を改善しようとしています。
建築業界の人材育成への取り組み
建築業界は新しい人材の獲得や育成が難しいことも課題です。
政府は人材育成を重視した施策を考案し、人材の獲得や育成、女性労働者を増やすことなどを軸に据えて改革をおこなおうとしています。
建築業界ではベテランの職人や作業員の技術を、若手に伝える方法に「背中を見ろ」という風潮が強く、育成が困難でした。
目で見て覚える、というのは作業現場では現実的に難しい面があります。その点ウェアラブルカメラを取り入れれば、記録として作業の様子を残せるため、人材育成に活用できるはずです。
業務効率化を目的とした、工程見直しの必要性
建築業界の課題として、長時間労働や人材獲得の妨げになる「キツくて辛そう」というイメージがあります。
このイメージ改善のために、業務効率化をはかる動きが大手ゼネコンをはじめとして広がっている状況です。
現場作業は、その場で作業員が個人で判断、不明点は監督へ電話や口頭で確認するのが主体でした。
そのため、後ほど作業が効率的におこなわれているのかを見直したり、ミスが起きていないかを確認するのが難しい面も。
その課題をウェアラブルカメラの、遠隔監視や記録の映像を活用して、PDCAサイクルの活性化に活かせます。
ウェアラブルカメラを使用するメリット
ウェアラブルカメラの導入によって、建築現場には以下のようなメリットがあります。
- 遠隔地で映像を確認しながら現場支援
- ハンズフリー撮影ができるため安全
- 本部でカメラの詳細設定を遠隔操作
- 現場の省人化・ミスの修正等を減らして効率化
- 映像を後ほど確認しながらベテランの判断・技術を履修
導入前にメリットとデメリットを比較してから、検討材料としてみてください。
遠隔地で映像を確認しながら現場支援
ウェアラブルカメラには中継機能があり、遠隔地からモニターで作業現場を確認できます。
万が一ミスがあればその場で指摘、作業員にカメラを通じて音声で指示することが可能です。
そのため、電話で手を止める必要がなく、作業が止まりません。
ハンズフリー撮影ができるため安全
スマートフォン等は手に持って撮影が必要ですが、ウェアラブルカメラは頭や胸に装着できます。
そのため手を使う必要もなく、高所作業でも撮影自体が作業の邪魔や作業員の安全を妨げることがありません。
本部でカメラの詳細設定を遠隔操作
ウェアラブルカメラの映像の解像度や音声の設定等は、本部から遠隔操作できます。作業中に作業員が設定し直す必要がありません。
高所や風が強い現場での作業において、狭い足場で細かなカメラのボタンに集中することは、怪我・事故のもと。
安全対策の面でも安心して導入できます。
本部でモニターや音声を監視しながら、設定をできるため、映像を後から見直して「なんだかアングルが違うな」「うまく撮影できてない」というようなミスもありません。
現場の省人化・ミスの修正等を減らして効率化
ウェアラブルカメラの映像を、モニターでリアルタイムで確認できるため、監督員が現場へ行く必要がなくなります。
今までは現場への移動、着替え等の準備が必要でしたが、このタイムロスを減らせるでしょう。
また、リアルタイムで作業ミスにも気づきやすいため、後ほど修正をかけるなどの手間がなくなります。
監督が現場に行く必要がなく、作業員のみが現場にいれば良いため、省人化・効率化に役立つでしょう。
映像を後ほど確認しながらベテランの判断・技術を履修
建築業界の課題である人材育成においても、ウェアラブルカメラは有効です。現場でベテラン作業員に判断を仰いだり、作業を見て覚えるのは現場では困難。
しかし、ウェアラブルカメラで録画しておけば、あとから新人作業員が作業を見直して履修できます。
ベテラン作業員の技術の承継にも役立つはずです。
ウェアラブルカメラのデメリット
もちろんウェアラブルカメラの導入には、メリットだけでなくデメリットもあります。
- 通信環境・設備コスト
- 現場作業員への操作研修の手間
- 周囲へのプライバシーの配慮
精密機器の導入にはコストや研修、また撮影に伴うリスクも考えておかなければなりません。1つずつ説明します。
通信環境・設備コスト
ウェアラブルカメラの導入には、本体購入コストのほかに、通信環境や設備コストもかかります。中継するには、通信設備が必要です。
新たな通信機器を導入するのであれば、サーバー設定やモニターの導入もしなければなりません。
ウェアラブルカメラの中には、手元のスマートフォンやPCのZoomと接続できるものもあるので、なるべく安く購入したい方は、費用面をよく検討してください。
現場作業員への操作研修の手間
ウェアラブルカメラは、原則本部にて操作が可能ですが、起動やアングルの調整等は作業員がおこなうことになります。
そのため、基本操作の研修等は必須で、リテラシーの低い現場作業員は、操作に手こずることもあるかもしれません。
なるべく操作性が良く、マニュアルが簡単なものを選ばなければ、現場に普及しないこともあります。
周囲へのプライバシーの配慮
ウェアラブルカメラでの撮影時に作業員がどうしても映像に映り込んでしまうでしょう。
避けられないことではありますが、事前に作業員の同意を得るルールを作っておく必要があります。
また、社内研修等で映像を利用する可能性があるなど、作業員にその旨許可を得ておくようにしてください。
建築現場支援でのウェアラブルカメラの活用事例
最後に、建築現場支援でのウェアラブルカメラの活用事例を紹介しておきます。
- トンネル補修工事においての遠隔臨場
- 作業現場の解析による技術の継承
どのようにウェアラブルカメラが活用されているか、具体例を見れば自社での活用イメージが湧いてくるはずです。
トンネル補修工事においての遠隔臨場
北海道でおこなわれたトンネル補修工事で、ウェアラブルカメラが導入されました。
本社から61km離れた現場に導入し、監督員が移動にかかる時間の削減をすることに成功しています。
また、カメラで現場の状況を把握し、現場と作業員間でのコミュニケーションが円滑化。
作業の進め方の合意に関しても、「即時に決断がしやすい」などの効果を得ています。
作業動画の解析による技術の継承
ウェアラブルカメラを人材育成のために使用した事例も紹介します。
熟練技術者の不足や人材不足を解消するため、技術やノウハウを可視化することを目的とした導入された事例です。
ウェアラブルカメラで撮影した映像を利用して、作業員動線の描画と解析を実施。
動線を可視化することで、作業が重複しやすい無駄な部分、または施工のポイントをわかりやすく分析することに成功しました。
分析した結果を元にベテラン作業員の動きをマニュアル化、履修ができるようになり、ノウハウの継承も容易となっています。
まとめ
ウェアラブルカメラは、政府も推進しているDX化のひとつで、遠隔監視や円滑なコミュニケーションに役立ちます。
監督員の移動や準備に伴うコストを減らし、なおかつ作業を監視して的確な指示ができることで、ミス・業務の効率化にも役立つはずです。
導入にはコストが必要ですが、将来的に人材育成のマニュアルの元にできること、また省人化によって人件費の無駄も減らせることを考えれば、導入のメリットはあります。
ウェアラブルカメラの導入で、建築業界の問題点や可視化できない技術継承に役立てましょう。
