V2Hシステムの設置費用は130〜190万円と高額です。
さらに、電気自動車の購入や太陽光発電設備、蓄電池を併用すれば数百万円かかります。
施主からV2Hシステムの設置費用について相談されるものの、うまく回答できない工務店担当の方もいるでしょう。
本記事では、V2Hの設置費用相場と内訳、補助金制度、費用対効果を最大化するコツを紹介します。
V2Hの設置費用の相場と内訳
V2Hの設置費用相場と内訳を解説します。
必須の機器と、より効率的な電力使用に有効な機器の設置費用もあわせて紹介します。
V2H機器の設置工事は30〜40万円
V2H機器の本体価格は、100〜150万円、設置工事に30〜40万円必要です。
メーカーによって価格設定は異なりますが、総額で130〜190万円の設置費用がかかります。
ニチコンは本体価格49.8万円から
例として、大手V2H機器メーカー『ニチコン』のV2Hシステムは、49.8万円から（【参考】EVパワー・ステーション | 系統連系型V2Hシステム｜ ニチコン株式会社）です。
別途設置工事の費用がかかるため、安くとも100万円は用意しておく必要があります。
デンソー製品はオープン価格で販売
V2Hメーカー大手の「デンソー」のシステムは、オープン価格であるため、実店舗へ行ってみなければ詳細な値段がわかりません。
店舗で工事を含めた設置費用の見積りを出してもらい、比較検討しましょう。
V2H対応の電気自動車は250万円から
電気自動車がなければ、V2Hは稼働しません。
V2H機器に対応している電気自動車が必要です。
電気自動車の価格はメーカーごとに異なりますが、一般的なガソリン車よりも高価で、250万円以上が相場です。
V2H対応車種
| 車種 | メーカー希望小売価格 |
|---|---|
| サクラ（日産） | 254万8,700円〜 |
| アリア（日産） | 539万円〜 |
| リーフ（日産） | 408万1,000円〜 |
| プリウス（トヨタ） | 320万円〜 |
| MIRAI（トヨタ） | 860万円〜 |
| ekクロスEV（三菱） | 254万6,500円〜 |
| エクリプスクロス（三菱） | 465万800円〜 |
| MX-30（マツダ） | 264万円〜 |
| CX-60（マツダ） | 322万3,000円〜 |
| Honda e（ホンダ） | 495万円〜 |
| SOLTERRA（SUBARU） | 594万円〜 |
メーカーによって電気自動車の価格は違いますが、人気の電気自動車の価格をまとめました。
比較的安い自動車でも250万円以上、高級車は800万円以上することも。
V2H機器を導入しただけでは電力供給ができないため、必ず電気自動車が必要な旨を施主へ説明しましょう。
太陽光発電設備の設置費用は約28万円
太陽光発電を併用する場合は、設置費用が約28万円かかります。（【参考】太陽光発電について）
ソーラーパネルはV2Hに必須の設備ではありませんが、併用する世帯が多いです。
電気自動車のバッテリーを蓄電池代わりにできるため、太陽光で発電したエネルギーを有効活用できる点がメリットです。
2023年現在は、国の固定価格買取制度を利用し、売電収益も得られます。
売電価格や太陽光発電設備の今後の動きについては、以下の記事で紹介しています。
ソーラーカーポートの設置費用は200万円から
電気自動車を利用している家庭で、ソーラーカーポートの利用が増えています。
設置費用は2台分のスペースで200万円からが相場です。
ソーラーカーポートとは、太陽光パネルをガレージの屋根に設置し、電気自動車に給電する設備です。
駐車スペースを有効活用し、燃料費も削減できます。
近年は屋根ではなくソーラーカーポートのみ導入する人も多いため、施主に提案してみましょう。
蓄電池設置費用は80〜200万円
V2H機器と蓄電池をあわせて導入する場合は、追加で設置費用が80〜200万円必要です。
蓄電池とV2Hの併用で、電気自動車の使用中に停電になった際も、蓄電したエネルギーを自家消費できます。
家庭用蓄電池は、電気自動車に搭載されているものより容量は少ないですが、電気自動車のバッテリー劣化防止にも有効です。
V2Hと蓄電池の併用メリットをまとめた記事も、あわせて参考にしてください。
V2Hの設置費用を抑えるには補助金利用がおすすめ
V2Hシステムの導入と電気自動車の購入には、300〜400万円の予算が必要です。
太陽光パネルも設置する場合は、さらに数百万円かかります。
高価なため設置をためらう施主には、V2H機器や電気自動車で利用できる補助金について案内しましょう。
| 補助金 | 特徴 |
|---|---|
| クリーンエネルギー自動車導入促進補助金 | クリーンエネルギー自動車の購入費の一部を補助 電気自動車：上限85万円 申込期間：2023年4月1日〜 |
| クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金 | V2H充放電設備の購入費および工事費の一部を補助 V2H充放電設備：上限75万円（補助率1/2）工事費（個人）：40万円（補助率1/1） |
| 各自治体の補助金 | 自治体によって要件が異なる |
各補助金の概要を解説します。
クリーンエネルギー自動車導入促進補助金
電気自動車やハイブリッド車の購入時は、「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」が利用できます。
電気自動車やハイブリッド車の購入費用を一部負担する補助金で、電気自動車に対しての補助金上限は85万円です。
令和４年度補正予算・令和５年度当初予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」によると、対象車種によって補助額が定められています。
日産「サクラ」を254万円で購入した場合、補助金が55万円支給されるため、199万円で購入可能です。
購入者の負担をかなり抑えられる補助金のため、概要を理解しておきましょう。
補足：2023年4月1日から予算が上限に達するまで申請可能です。
クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金
クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金は、V2H機器の購入に対しての補助金です。
設備の購入費用と設置費用を合わせ、上限115万円まで補助金が申請できます。
150万円のV2H機器を購入し、設置費用が40万円だったと仮定すると、施主が支払う額は190万円です。
補助金を利用すれば、150万円の半額75万円と工事費40万円に対して補助が出るため、実質負担は75万円で済みます。
充電設備の購入・着工前に補助金を申請し、審査に合格する必要があります。
補助対象額が決まる前に購入・着工すると補助金申請ができないため、十分に注意してください。
各自治体の補助金
各自治体でも、電気自動車購入やV2H設備に対しての補助金制度があります。
例として、東京都の電気自動車購入の補助金を紹介します。
| 種別 | 補助額 | 自動車メーカー別の 上乗せ補助額 | 再エネ100％ 電力契約者 | 太陽光発電 設備設置 |
|---|---|---|---|---|
| 電気自動車 | 45万円 | 最大10万円 | 15万円 | 30万円 |
| ハイブリッド車 | 45万円 | 15万円 | 15万円 |
電気自動車を購入した個人に対し45万円、購入する電気自動車メーカーが以下の条件に該当する場合は、1項目につき5万円、最大10万円が上乗せされます。
また、再生可能エネルギー電力を導入している世帯は、設備に応じて最大30万円追加で支給されます。
東京都で補助金をすべて利用した場合、85万円が支給されるため、高額な電気自動車購入費用の負担軽減が可能です。
税抜840万円以上の高額車両については、補助金合計額の8割が支給されます。
以上は東京都の例ですが、各自治体でも電気自動車やV2H機器設置費用に対しての補助金制度が利用できるため、自治体のWebサイトで確認し、施主に提案しましょう。
太陽光発電設備の導入に利用できる補助金については、以下の記事で紹介しています。
V2H設置の費用対効果を最大化するポイント
V2H設置費用は非常に高額ですが、電力を有効活用して費用対効果を高められます。
工務店の担当者もV2H設置の意義や目的を理解し、施主にメリットを提示できるようにしておきましょう。
V2H機器を導入する目的の明確化
施主が何のためにV2Hを導入したいか、目的を聞き取って明確にしましょう。
設置費用が高額なV2Hを導入しても、目的に合わないと活用できないためです。
売電収益や電気料金を節約したい施主には、V2H機器とあわせて太陽光発電設備の導入がおすすめです。
電気自動車を頻繁に利用しており、急速充電したいと考えている施主には、急速充電機能が必要だと説明しましょう。
災害対策のみを考えている場合は、電気自動車とV2H機器のみでも、2〜3日は電気自動車から自宅へ供給できます。
施主がV2H機器を何のために利用するかを明確にし、設置費用を検討しながら、適切な機器や設備を選びましょう。
V2H機器選び
V2Hシステムには、さまざまな種類があるため、目的に応じて機器を選ぶ必要があります。
基本知識として、以下の2種類を覚えておきましょう。
- 系統連系型
- 非系統連系型
系統連系型とは、電気自動車・電力会社・太陽光発電で作る電気の3つを同時に利用できるシステム。
非系統連系型は、3つの電力のうち2つしか利用できません。
災害対策でV2Hを導入する場合に非系統連系型システムを選ぶと、停電時に太陽光発電から電気自動車へ給電できないため、慎重にシステムを選びましょう。
また、停電時にV2Hを利用して出力する方法にも、2つの種類があります。
- 特定負荷型
- 全負荷型
特定負荷型は停電時に使用する回路を決めておき、限定された範囲で電力を使用します。
使用できる家電が制限されますが、電力の消費を抑えられる仕組みです。
全負荷型は回路を指定せず、家全体で電力が使えます。
使用できる家電範囲は広いですが、プラグを差した家電にも給電されてしまい、電力の無駄遣いが起こりやすいです。
V2H機器や停電時の供給タイプを理解し、適切なV2H機器を選べるよう施主にアドバイスしましょう。
太陽光発電の導入
V2H機器と太陽光発電を併用すると、設置費用だけで数百万円かかります。
しかし、補助金の利用が可能になる点や売電収益も考慮すれば、長期的に経済的なメリットがあります。
太陽光発電を設置する予算がない施主には、初期費用が無料のリースを提案するとよいでしょう。
V2H機器のみ購入し、太陽光発電設備はリースにすれば、設置費用をかなり抑えられます。
太陽光リースについては、以下の記事も参考にしてください。
まとめ
V2H設置費用は、本体価格が100〜150万円、設置工事に40万円程度かかります。
また、電気自動車が必要なため、加えて250万円以上の予算が必要です。
V2Hの設置費用は高額ですが、国や自治体の補助金制度も手厚いため、活用して導入するよう施主に伝えてください。
太陽光発電設備の併用について施主の希望がある場合は、初期費用無料の太陽光リースの利用がおすすめです。
建築現場博士がおすすめする太陽光発電システムは『ダブルZERO』です。
太陽光発電システムの設置と災害対策を初期費用0円でおこなえます。
ダブルZEROを提供しているSolaCoe株式会社は、新築住宅向けに4,000件の太陽光発電システムを設置した実績とノウハウを持っています。
太陽光発電システムの申請代行もおこなっており、太陽光発電システムの経験がない工務店様でも心配はありません。
またオンライン・オフライン形式での勉強会開催や提案ツールの提供をおこなっており、太陽光発電が未経験であっても安心して施主様に提案が可能です。
【引用】ZEV車両購入補助金｜東京都