災害大国である日本において必須となる住宅の防災対策。
住宅の防災対策というと耐震性能や防火性能を思い浮かべがちですが、近年では災害後に発生するライフライン遮断への対応力ともいえる「レジリエンス」と呼ばれる指標もキーワードとして注目されています。
今回は住宅の防災対策について、その必要性から対策のポイントや役立つ設備、また防災住宅提案時のポイントまで解説します。
目次
防災対策が必要な理由
住宅に防災対策が必要な理由としては、日本が世界屈指の災害大国であることがあげられます。
またこのような背景から住宅の耐震性能・防火性能は強化されてきたもののライフラインの供給停止など完全に被害を抑えることはできないため、近年では「いかにライフライン確保をできるか」という視点が住宅の防災対策に加わっています。
必要性をしっかりと理解しておくことは防災対策を考える上でも施主に提案する上でも重要なため、まずは防災対策の必要性とポイントについて、以下の2点を見ておきましょう。
日本は災害大国
日本は地震や台風、豪雨をはじめ、津波などの水害や豪雪などの雪害、土砂災害など非常に自然災害のリスクが高い災害大国です。
2011年から2021年までの10年間で発生した地震の合計回数はなんと35,899回であり*、世界中で起きたマグニチュード6以上の地震の内20.5％が日本で起こったと言われています。
(*気象庁「震度データベース検索」にて、2011年1月1日から2021年10月17日までの最大震度1以上地震発生回数を検索した結果に基づく。)
台風に関してもほとんど毎年上陸しており、2019年9月の台風15号では最大約93万戸が、2018年9月の台風21号では最大約240万戸が2週間以上停電状態に陥るなど、甚大な被害をもたらしています。
【参考】気象庁 台風の上陸数（2020年までの確定値と2021年の速報値）
本田技研工業 国内の大規模停電事例
また地震や台風だけでなく洪水や海面上昇なども含めた自然災害全般への遭遇率は46.55％で世界1位となっており、2位のインドネシアが20.57％、3位のオーストラリアが17.81％であることを考えると世界的にも稀有な災害大国であることがお分かりいただけるのではないでしょうか。
【参考】RUB WorldRiskReport 2018
このように日本は世界屈指の災害大国であり、また今後も南海トラフ地震や首都直下型地震のリスクも懸念されています。
日本が抱える自然災害へのリスクを考えると、住宅への防災対策はもはや必須といっても過言ではないでしょう。
ライフラインの確保が重要
従来の住宅における防災対策としては耐震性能や耐火性能の向上などがあげられますが、近年はライフラインの確保が重要視されています。
日本では自然災害に直面するリスクは避けられず、また災害発生時には停電や断水といったライフラインの供給ストップが長期間発生する可能性があるためです。
このような背景から、近年は「レジリエンス」と呼ばれる言葉が住宅における防災対策のキーワードとして注目されています。
レジリエンスとは「回復力」や「強靭さ」を意味する言葉で、住宅の防災対策においては災害時の被害低減や災害後の迅速な復旧を語る際に使用されます。
具体的には建築省エネ機構によって公表されている「レジリエンス住宅チェックリスト(2016年版)」を確認すると良いでしょう。
チェックリストでは簡単な質問に答えるだけで「平常時」「災害発生時」「災害後」のレジリエンス度を確認できるようになっており、「災害後」のチェック項目には「停電時でも使用可能な電源を備えているか」といった内容が含まれます。
このように、災害後のライフライン確保も視野に入れて住宅の防災対策にあたることが重要です。
防災対策に役立つ設備
防災対策に役立つ住宅設備は、近年優れたものが数多く登場しています。
ここでは代表的な設備として、以下の6つを見ておきましょう。
太陽光発電
太陽光発電を導入することで、停電が発生しても昼間の電力を自給できるようになります。
また電気代の削減や売電による収入など平常時のメリットも多く存在します。
ただし一方で、電力の自給は昼間のみで夜間はできない、昼間であっても天候や屋根の向きにより供給量が安定しないといった点はデメリットといえるでしょう。
また導入費やメンテナンス費などコストが高い点もデメリットとしてあげられますが、近年は「0円太陽光(0円ソーラー)」と呼ばれるサービスが展開されています。
0円太陽光ではコストをかけずに太陽光発電の恩恵を受けることができますが、太陽光発電のみを導入した場合はやはり利用環境による不安定さや夜間・災害時における対応に不安が残る点には注意が必要です。
家庭用蓄電池
家庭用蓄電池を導入すると電力を貯められるようになるため、夜間の電気使用や長期的な停電にも対応できるようになります。
また割安な深夜の電力を貯めておいて昼間に使用することで電気代を削減するなど、平常時にもメリットがあります。
なお家庭用蓄電池も、0円太陽光のプランによっては初期費用0円での導入が可能です。
＊月々の利用料金はかかります。契約年数は15年です。
V2Hシステム
V2Hシステムとは電気自動車に蓄えられた電気を住宅に供給するシステムを指しますが、V2Hシステムを導入すると蓄電池よりさらに安定的に電力の確保・供給が行えるようになります。
蓄電池よりも大容量でありながら、夜間や停電時の電力管理など蓄電池と同様の恩恵を受けられます。
ただし電気自動車用の駐車場やEVパワーステーションが必要など、導入にはいくつかの条件がある点には注意が必要です。
エコキュート
エコキュートとは空気中の熱を利用してお湯を沸かす電気給湯器のことですが、エコキュートを導入すると停電や断水が発生した場合にもタンクに貯まった水やお湯を生活用水として利用できます。
また、平常時にも省エネや光熱費削減につながるといったメリットがあります。
ただし、導入のためにある程度の予算やスペースが必要な点や、タンク内の水を飲み水として利用する場合は沸騰する必要がある点には注意が必要です。
エネファーム
エネファームとはガスから電気とお湯を作る家庭用燃料電池のことですが、エネファームを導入すると停電時にも電気やお湯を利用できます。
エコキュートと同じく省エネや光熱費削減など平常時にもメリットがある一方、導入に際してはある程度の予算やスペースが必要です。
また、ガスが供給されていないと発電できない点や、停電時の電力供給は最大700Wのためエアコンや洗濯機などは使用できない可能性がある点にも注意する必要があります。
雨水タンク
雨水タンクとはその名の通り雨水を貯めておくタンク・容器のことですが、雨水タンクを導入することで断水時にも溜まった雨水を生活用水として利用できます。
用途としてはトイレの水として利用できるほか、簡単な汚れを落とす際にも利用できるでしょう。
設置は雨どいの途中からホースを伸ばして行いコストもそこまでかかりませんが、飲料水としては利用できない点には注意が必要です。
補助金を活用して防災住宅を提案
必要性は理解していてもコストの問題などで中々導入されない住宅への防災対策ですが、補助金を活用して提案することでコスト面でのハードルを下げて防災対策を促せます。
同様のコストで防災住宅を提案できるとなると、他の工務店と差別化を図ることもできるでしょう。
今回ご紹介した防災対策設備に対する補助金もいくつか展開されていますが、政府からの補助金の多くは縮小または廃止の傾向にあります。
ただし、地方自治体からは多くの補助金が展開されています。
このため、防災住宅への補助金を探す際は地方自治体のものを含めて探すようにしましょう。
まとめ
今回は住宅の防災対策について、その必要性から対策のポイントや役立つ設備、また防災住宅提案時のポイントまで解説しました。
今回ご紹介した設備を導入することで住宅のレジリエンスを強化できますが、防災対策は可能な限り万全に備えておくことが重要です。
太陽光発電だけでなく家庭用蓄電池も導入することで夜間対応も可能となるように、設備を組み合わせて備えられるとより良い対策となるでしょう。
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防災設備の複数導入は理想ではあるもののコストがネックとなりますが、ダブルZEROであれば初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の停電対策が可能です。
また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な防災対策が行えます。
何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。
ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。
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