太陽光発電の導入には、電気代の節約や売電、災害時対応など、さまざまなメリットがあります。
しかしながら、固定買取価格の下落などにより太陽光発電のメリットについて疑問を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
結論からいうと、太陽光発電は活用次第でまだまだ多くの恩恵を受けられます。
今回は太陽光発電のメリットについて、「節電」「災害対策」「売電」の3つを中心に、それぞれの効果を高めるポイントを含めて解説します。
目次
メリット１：電気代を節約できる
太陽光発電を導入する最大のメリットは、やはり電気代を節約できることです。
太陽光で発生させた電力によって生活に必要な電力をまかなえるため、電力会社から購入する電力量が少なくなり電気代が抑えられます。
上手く運用すれば、電力会社から全く電力を買わずに生活することも不可能ではないでしょう。
このように十分な節電効果が得られる太陽光発電ですが、ほかの関連システムと組み合わせることでさらに大きな節約効果がえられます。
電気代の節約を最大化するために、以下3つのポイントを押さえておきましょう。
蓄電システムの導入でさらにオトクに
蓄電池やV2Hなどの蓄電システムを併用すると、さらに電気代を節約できます。
太陽光発電によって発生させた電力を蓄電システムでたくわえておき、夜間や雨天時に使用するといった電気の運用が可能となるためです。
また電力会社との契約によっては、夜間の格安な電力を蓄えておいて日中に使用し、日中は太陽光発電の電力を売電に回すということも可能でしょう。
太陽光発電のみの場合まかなえる電力は昼間のみですが、蓄電システムを導入することで電力をさらにオトクに運用できます。
V2Hとは「Vehicle to Home」の略で、電気自動車などを用いて貯めた電気を家庭で使用する仕組みを指します。
オール電化の導入でガス代もカット
太陽光発電と併せてオール電化を導入すると、電気代だけでなくガス代もカットできる可能性があります。
太陽光発電での発電量が大きい場合や蓄電システムなどにより電力を効率的に管理・運用している場合は、光熱費を大幅に下げられるでしょう。
ただし初期費用が大きくなってしまうほか電力消費が発電量を大きく上回ってしまう場合などは節電につながらないため、事前に電力の発電量と使用量をシミュレートしておくことをおすすめします。
IHクッキングヒーターやエコキュートを導入することで、従来ガスを用いていた設備を電気で動かす仕組みを指します。
省エネ機器の導入で電気使用量をカット
太陽光発電で自家発電を行うとともに、電気製品も省エネ性能の高いものを導入して電気使用量を抑えることも重要なポイントです。
先ほど「オール電化の導入でガス代もカット」でも少し触れたように、そもそもの電気使用量が大きすぎるとすべてを太陽光発電でまかなうことは困難です。
省エネ機器を導入したり太陽光発電状況を確認したりすることで、今一度発電量と電気使用量を見直すと良いでしょう。
メリット2：災害時の停電対策になる
災害などにより停電が起こった際にも対応できることも、太陽光発電の導入により得られる大きなメリットの1つです。
電力会社からの電力供給が止まってしまっても、太陽光発電があれば冷蔵庫の中のものを腐らせる心配はいりません。
またテレビで状況が確認できることも、災害時には少しでも安心できる要素となるでしょう。
このように停電対策となる太陽光発電ですが、供給できる電力には制限があるなどいくつか知っておかなければならない点もあります。
停電対策を万全にするために、以下2つのポイントを押さえておきましょう。
蓄電システムの導入で夜間・長期対策も可能
太陽光発電だけでも日中の停電対策はおこなえますが、蓄電システムを導入するとさらに夜間や長期の停電対策も可能となります。
先ほど「蓄電システムの導入でさらにオトクに」でもお話したように、蓄電池やV2Hがあれば電力の管理・運用が可能となるためです。
太陽光発電のみでは晴れている日中しか発電や電力供給がおこなえないため、電力をたくわえて任意のタイミングで使用できる蓄電システムは災害時に大きな支えとなるでしょう。
自立運転機能の用法・用量を把握しておく
太陽光発電は、停電時に「自立運転機能」が働くことで太陽光によって生み出した電力を直接家庭へ供給できます。
非常に心強い機能ですが、災害時に慌てないよう、操作方法や使用できる電力量を把握しておきましょう。
自立運転機能への切り替え方法はメーカーや機種により異なりますが、基本的には以下のとおりです。
一般的な家庭用太陽光発電の自立運転機能で使用できる電力量の上限は、1,500Wです。
ドライヤー（1,200W程度）と電子レンジ（700W程度）の同時使用は難しいなど、使用できる電力量は把握しておく必要があります。
メリット3：売電収入が得られる
太陽光発電のメリットとして、余剰電力を売却できることもあげられます。
節電だけでなく売電をおこない、太陽光発電導入の費用を回収したいと考える方も少なくないでしょう。
ただし固定買取価格の低下などにより、売電のメリットが感じづらくなってきているということもまた事実です。
太陽光発電の売電収入について考える上で、以下3つのポイントを押さえておきましょう。
固定買取価格を把握しておく
まずは「太陽光発電の電力がいくらで売れるのか」を正しく把握しておきましょう。
太陽光発電の電力はFIT制度により国が定めた価格で「固定買取価格」で売却できますが、2021年度は1kWhあたり「19円」、2022年度には「17円」となる予定です。
これらの価格を踏まえて、売電収入を試算して「メリットとなり得るかどうか」を判断する必要があります。
場合によっては、卒FIT買取サービスの利用や自家消費への切り替えも検討する必要があるでしょう。
補助金の活用で初期費用を抑えておく
先ほど「売電によって導入費用を回収したいと考える人も少なくない」とお話しましたが、売電収入が期待できない場合は初期費用自体を抑えてしまうことも1つの手段です。
初期費用を抑える具体的な方法としては、補助金の活用がまずあげられるでしょう。
2022年現在国から太陽光発電単体への補助金は提供されていませんが、地方自治体からはさまざまな補助金が提供されています。
東京都港区の「創エネルギー・省エネルギー機器等設置費助成制度」では最大40万円の補助が受けられるなど、額も決して小さくありません。
0円太陽光での導入を検討する
初期費用を抑える方法として、近年は0円太陽光と呼ばれる初期費用0円で太陽光発電を導入できるサービスがあることも押さえておきましょう。
初期費用だけでなくメンテナンス費などのコストも不要で、契約期間満了後は太陽光設備をそのまま利用できるといったメリットがあります。
ただし0円太陽光の種類によっては、料金の支払いが必要であったり売電が行えなかったりする場合があるため注意が必要です。
0円太陽光については別記事でメリットや注意点を含めて詳しく解説しているため、ぜひ以下記事をご覧ください。
0円太陽光の他に、0円蓄電池と呼ばれるサービスも存在します。
初期費用0円で蓄電池が導入できるという同様のサービスですが、こちらも併せてチェックしておきましょう。
その他のメリット
これまで主に経済的なメリットを解説してきましたが、太陽光発電を導入するメリットは経済面に限りません。
具体的には、以下2つのようなメリットがあります。
むしろこれらのメリットに関心があるという方も少なくないため、忘れずにチェックしておきましょう。
環境にやさしい
太陽光発電は広く知られているように、環境にやさしいクリーンなエネルギーです。
環境意識の高い方にとっては、経済的なメリット以上に導入の決め手となることも考えられるでしょう。
断熱効果が得られる
太陽光パネルを屋根に設置することで、夏は直射日光による室温上昇を防ぎ、冬は暖かい空気の流出を防ぐという効果もあります。
電力を発生させるだけでなく室内の快適性が上がることは、太陽光発電導入の大きな訴求ポイントといえるでしょう。
まとめ
今回は太陽光発電のメリットについて、「節電」「災害対策」「売電」の3つを中心に、それぞれの効果を高めるポイントを含めて解説しました。
それぞれ大きなメリットですが、蓄電システムなどと併用することでさらに太陽光発電のメリットを増大させられます。
これまでは導入費用が高くなってしまうことがネックでしたが、今回ご紹介したような0円太陽光や0円蓄電池のサービスを活用すれば訴求力も維持できるでしょう。
近年初期費用0円でエネルギー設備を導入できるサービスが多数登場していますが、建築現場博士がおすすめするサービスは「ダブルZERO」です。
電気自動車（HV車・PHV車・EV車）から家庭内への給電を可能にした「スマートエルラインライト」と0円太陽光を組み合わせることにより、初期費用0円で「太陽光発電＋家庭用蓄電池」と同等の省エネ対策・災害対策を実現しています。
また太陽光発電は台風による機能不全などのリスクが指摘されていますが、ダブルZEROでは「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という構造のためより安定的な災害対策が行えます。
何といっても無料のため、施主への提案・他社との差別化も行いやすいでしょう。
ダブルZEROは、太陽光設置と災害対策を初期費用0円で行える唯一のサービスです。
「太陽光発電＋簡易版V2Hシステム」という盤石な防災対策が初期費用0円で実現できるサービスとなっているため、訴求力としても大きく期待できるといえるでしょう。
