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IoT住宅とは?快適な次世代型の住まいを解説

IoT住宅は、住宅設備をインターネットにつなぐIoT技術を搭載した家のことです。
IT(Information Technology:コンピュータやデータ通信などの技術)の進歩とともに、最近注目されているIoT住宅は、今後需要が増すと予想されています。

工務店などの住宅事業者は、IoTが何かを知り、施主様に提供してくことが求められるでしょう。
本記事では、IoT住宅について解説していきます。

IoTとは?住宅をIoT化してできること

IoTという言葉は「Internet of Things(モノのインターネット)」の略で、1999年に米国マサチューセッツ工科大学のケビン・アシュトン氏によって生み出された造語とされています。
自分達の身の回りにある物をインターネットへつなぐ仕組みであり、近年IoT技術を活用した住宅に注目が集まっています。

この仕組みをもう少し説明すると、IoT機器(家電製品などのモノ)は、無線LANなどを使いインターネットに接続されます。
インターネットにつながれたIoT機器を動かしたい場合、アプリケーションやクラウドなどを用いて指令を送ることができます。
この送られた指令は、インターネットを通して機器に届くというのがIoT技術に関する仕組みの概要です。

実際、住宅をIoT化すると具体的にどのようなことが可能なのか、下記4点に注目して説明します。

IoT住宅にできること
  • 家事が楽になる
  • 防犯機能の向上
  • 災害時も安心
  • エネルギーの最適化

家事が楽になる

これまでの住宅設備でその場所に行かないと操作できなかったものが、IoT化により遠隔操作が可能となります。

例えば、エアコンや電気、掃除機やお風呂の湯沸かし器など、リモコン操作やスイッチを押すために、その場所まで行って操作しなければならなりませんでした。
しかしIoT住宅なら、スマホなどにダウンロードしたアプリケーションから、どこにいても家電をコントロールできます。

また、家事や子どもの世話で手が塞がっている状態でも、専用のスピーカーに話しかけることにより家電操作が可能となります。

防犯機能の向上

共働き世帯があたり前になったことで、住宅のセキュリティも心配される項目となります。
IoT住宅は、離れた場所からも、子どもやお年寄りの見守りが可能です。

電気の使用量の変化から、子どもの帰宅やお年寄りがいつも通り生活できているかを確認できます。

玄関を電気施錠にすることで、子どもにカギを持たせることなく、遠隔操作で開錠することもでき、大人の留守を知られにくくすることもできます。

災害時も安心

IoT住宅は、気象情報と連携することで「お湯を予めためる」「蓄電池に充電する」など停電しても生活ができるようにしてくれます。
台風などの災害時に、停電など家が機能しなくなる心配があっても、IoT化で最低限の生活が可能となります。

エネルギーの最適化

IoT住宅は、家電がインターネットにつながっているため、光熱費などがどのくらい使われているかをデータ化できます。
今までどのくらい電気を消費していたのか不明だったことが、一目でわかります。無駄な光熱費を削減でき、エネルギー消費の最適化・効率化がはかれるでしょう。

住宅のIoT化を押し進める技術

ITの進歩により、IoT技術は段々と日常生活に身近なもとなることでしょう。

今後、IoT化がさらに進む要因になると思われる、下記3つの技術を紹介します。

IoT化を進める3つの技術
  • 人工知能(AI)の発展
  • 第5世代移動通信システム(5G)
  • クラウドの普及

これらの技術はIoTとのかかわりが密接で、技術向上に伴いIT機器(コンピュータやルーターなどのネットワーク機器など)のコストダウンが見込まれています。
IoT化した住宅は珍しくない時代が来ることを予想できるでしょう。

人工知能(AI)の発展

人口知能(AI)は、人間のような知的な活動の一部と似たような行動をソフトウェアから再現した技術です。

AI搭載されたロボット(ソフトバンクのPepper)や音声アシスタント(スマホのSiri)など、すでにAIは身近な存在となっています。

AIはデータから学習するため、データ以外に知識は取り込めないものの、今後AIの発展により、家庭内のIoTと共存する可能性も考えられるでしょう。

第5世代移動通信システム(5G)

第5世代移動通信システムは通称5Gといい、5th Generationの略です。

移動しながら使うスマホなどの機械を利用した通信技術です。
1980年代にサービスが開始された第1世代から段々と性能が増し、第5世代が2020年に登場しました。

第5世代は、第4世代の通信速度と比較すると10倍以上でかなり高速です。
通信の遅延も以前の世代に比べるとほとんどなくなり、距離が離れていてもタイムラグなく機械を遠隔操作でき、端末の複数接続も可能になりました。

離れていてもリアルタイムで機械などの物を動かせ、同時接続が多数できるという5Gの特長が、さまざまな住宅設備にインターネットをつなぐというIoT技術に大きく影響します。
5Gが今よりさらに身近になれば、IoT化も同時に広がると予想されます。

クラウドの普及

クラウドとは、インターネット上で必要なサービスを受けられるシステムで、ユーザーが必要な機器を購入するなどインフラを整えずに済むことが利点です。

また、クラウドのサービスアカウントを持っていれば、スマホやタブレットなどの端末からもアクセス可能で大変便利です。
よくあるクラウドサービスはデータなどを保存するためのストレージ確保、サーバーやアプリケーション利用などです。

IoT技術を活用した住宅設備は、個々のデータは小さくても複数をインターネットで集約するとデータの量が膨大です。
このようなビックデータは、さまざまな形式のデータの集合体であり、解析が非常に難しいことが問題点です。
ビックデータを扱うとなると、限られた企業でしか自社のサーバーに保管しておくことができないため、クラウドを介したサービスが適していると注目を集めています。

また、クラウドサービスは、データの増減に応じてリソースをすぐに変えることができることも特長です。IoT化によるデータ管理に優れているとされています。

IoTは国土交通省の先導事業

住宅事業者はIoT住宅がいずれ主流になる可能性を踏まえて、導入を検討すべき段階にありますが、ハードルが高くなっていることが現状です。

IoT住宅は国土交通省の先導事業のひとつでもあり、支援が行われています。
例えば住宅事業者に向けた「サステナブル建築物等先導事業(次世代住宅型)」(評価事務局:日経BP 総合研究所)では、IoT技術等の活用により住宅における市場価値を高め、住宅環境を向上させる取り組みについて募集しています。

定期的に募集期間がWEB掲載されており、条件を満たせば応募できるため、住宅事業者は検討してみるとよいでしょう。
採択されるとIoT技術の導入費など、IoTに関するさまざまな費用の補助が受けられます。
IoT住宅に関するアイディアを持っている住宅事業者にとって大きな後押しとなる事業です。

国土交通省がIoT技術に注目している理由は、少子高齢化や単身世帯増加など労働者不足が社会問題となっていることがあげられます。
業務を効率化し生産性の向上を可能にする力をもつのが、まさにこの「IoT」です。

IoTの市場価値

国土交通省が注力しているIoT市場は今後さらに成長すると見込まれています。

IoT市場におけるユーザー支出額(国内)は、IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社によると、2020年の実績(見込値)で6兆3,125億円。2025年までに10兆1,902億円まで拡大すると予想されています。

産業別に見てもIoT住宅であるスマートホーム(家電・オートメーション)の支出拡大は期待される分野となっています。

まとめ

IoT住宅は、家電などの住宅設備である「モノ」が「インターネットにつながる」ことで、利便性が向上する次世代型の住まいです。

IoT住宅は、家電や玄関などあらゆる物の操作が離れたところから可能になり、AIや第5世代移動通信システム(5G)、クラウドなどの発展に合わせ、ますます身近な存在となる可能性があります。

このようなIoT化が広がる背景には、少子高齢化による労働人口の減少をあげられます。

建築業界における動労人口減少は深刻な状況であり、最近はITの発展から従来のアナログ業務にシステム導入することで効率化をはかる企業が増えてきました。
例えば、多くの不動産企業では、DX導入を進めて業務の効率化をはかっています。

今後は、さらに拡大するIoT化の広がりに対応できるように、IoT技術を理解し、建築業界にも導入を検討していく必要があるでしょう。

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